大阪万博に潜む真の目的とは？カジノIRと軍事AIの裏側を徹底解説

こんにちは。今回はNaokiman 2nd Channelさんが投稿されたこちらの動画から解説記事を作成します。

本動画の投稿主「Naokiman 2nd Channelさん」によると、2025年に開催予定の大阪・関西万博には、単なる未来技術の展示以上の意味があるとの見解が示されています。本記事では、番組で語られた内容をもとに、万博の裏に潜む政治的・経済的背景や、AIと軍事の危険な結びつきについて深掘りしていきます。

万博は未来の希望か？それとも巨大利権の隠れ蓑か？

関西万博の開催地「夢洲（ゆめしま）」は、もともと埋立地であり、その後にIR（統合型リゾート）＝カジノ施設の建設地として利用される計画があることが明らかにされています。
Naokiman 2nd Channelによると、万博の表向きのテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」ですが、その裏では「IR開発を進めるための地ならし」である可能性が指摘されています。

米MGM社と中国資本の影

・アメリカの大手カジノ企業「MGMリゾーツ・インターナショナル」がIR計画の中核を担っており、アメリカ館のスポンサーでもあることが注目されています。
・さらに、中国資本の影も見え隠れしており、日米中の経済的思惑が交差する国際的な権益争いの場と見なす向きもあるようです。

なぜ日本ではギャンブルが禁止されているのにカジノが進むのか？

番組では、日本におけるギャンブルの管理構造にも言及されていました。
Naokiman 2nd Channelによると、競馬・競輪・競艇・パチンコなどは、それぞれ農林水産省・経済産業省・国土交通省・警察庁といった異なる省庁の管轄下にあるため、「公営ギャンブル」として容認されているのだそうです。 一方、カジノに関しては明確な管轄省庁が決まっておらず、現在は内閣府主導で「カジノ管理委員会」が設置され、各省庁の利権調整が行われているとのことです。

テクノロジー展示の裏にある“本当の最先端技術”とは？

関西万博ではAI・ロボット・スマートシティなどがテーマとなっていますが、本動画の投稿主は、これらの技術は本当の最先端ではないと指摘しています。 佐藤氏（番組ゲスト）によると、本当の最先端技術は軍事分野に集約されており、民間に降りてくるのは数十年後が一般的であるとのこと。たとえば現在民間で使われているドローンやAI技術も、もとは軍事転用技術だったという事例は多く存在しています。

軍事×AI＝未来戦争の構図を形作る「パランティア社」

番組では、特に注目すべき企業としてアメリカのパランティア・テクノロジーズ（Palantir Technologies）が紹介されていました。
同社はCIAやFBIを顧客に持ち、テロ対策・軍事作戦・犯罪予測のためのAIシステムを開発しており、未来の戦争の形を変える可能性がある企業とされています。 パランティアの技術は、イスラエル国防省やウクライナ紛争にも導入されており、AIによって敵部隊の配置や兵器の位置を瞬時に把握する能力を持つといわれています。 このような技術が民間企業に委ねられることで、プライバシーや人権侵害のリスクが高まることへの懸念も強まっています。

結論：未来への希望と危機が交錯する「夢の万博」

Naokiman 2nd Channelによると、関西万博は確かに「未来の希望」を感じさせる側面も持っていますが、同時にIR利権・カジノ誘致・国際政治の駆け引きが交錯する“利権の舞台”としての顔も否定できないとのことです。 都市伝説という枠を超え、万博という一大イベントが、日本の未来社会をどう方向づけるのか。その裏にある構造を見極める視点が、今まさに求められているといえるでしょう。